IPA発表「デジタルスキル標準」が定義するマインド・スタンスの重要性

昨年12月末に経済産業省とIPA（独立行政法人情報処理推進機構）よりデジタルスキル標準が公開されました。

この「デジタルスキル標準」では、以下の2種類を策定。

ビジネスパーソン一人ひとりがDXに関するリテラシーを身につけることで、DXを自分事ととらえ、変革に向けて行動できるようになることをねらいとしています。

企業において対象範囲が広い「DXリテラシー標準」に注目し、その構成をみると、以下のようになります。

「DXリテラシー標準」の人材育成を実施するにあたりもっとも難しいのがマインド・スタンスではないでしょうか？上記Why、What、Howの部分は学習コンテンツも豊富にあり、多くの企業において教育・研修は比較的順調に進んでいますが、マインド・スタンスはIPAの発表資料においても、学習項目例は「各自が置かれた環境において目指すべき具体的な行動や影響例、等」（※）としており、他と比較してもかなり大まかな表現で記載されています。

しかしながら重要なのは、このマインド・スタンスがしっかりとDXリテラシー標準として浸透していることです。そうでなければ、いくらWhy（DXの背景）、What（DXで活用されるデータ・技術）、How（データ・技術の利活用）を学んでも、その効果は限定的になってしまうでしょう。

以下は、IPAの発表資料に掲載されている、マインド・スタンスの学習項目例です。

（※）参考資料：デジタルスキル標準ver.1.0 - 経済産業省

上記マインド・スタンスの学習項目を含む学習コンテンツが、マナビDXにおいて検索可能とのことですが、デジタルスキルに寄ったコンテンツが多く、マインド・スタンスを正面から捉えた学習コンテンツは現時点では見当たりません。

こうした状況において、各企業で各項目について定期的に実践できているか現場でチェックし、必要に応じてディスカッションする、学ぶ機会を作るなど工夫して、このマインド・スタンスを醸成する学習が抜け落ちないようにすること、それが「DXリテラシー標準の人材育成」においてもっとも重要なのではないかと考えます。