NetLearning in News ~掲載記事一覧~

電経新聞  2001年(平成13年)1月29日 3面 「企業スコープ」

e-Learning
先端技術で日本市場牽引
ネットラーニング


大規模研修も容易に
 人材育成は各企業の今後を大きく左右する戦略となっており、企業研修にも短期間、低コスト、高品質が求められている。インターネットを利用することでこれらの要求を実現するeラーニングは日本でも導入され始めているが、そので一〇〇%インターネットに特化した形でeラーニングを提供しているのが株式会社ネットラーニング(東京都新宿区、岸田徹社長、http://www.netlearning.co.jp)。各種コースやツール をASPサービスとして提供しているのが大きな特徴だ。
 同社がインターネットに特化している理由には、十万人を超える大規模研修から小規模な研修まで、比較的低コストで実施できることや、日本以外でも利用できるため海外展開する企業などにも対応できること。また、インターネット上にいる様々な専門家をチュータとして採用できることも大きいという。イントラネットに比べてもサーバ導入費や運営維持費、専任スタッフが不要なため、大幅にコストを削減できる。

チュータの役割
 「eラーニングで最も重要なのはチュータ」(岸田社長)で、同社ではシステム上コースの中にチュータとのやりとりする部分をあらかじめ組み込むことで、よりリアルなコミュニケーションを実現し、学習効果の向上を図っている。「欧米人に比べると日本人はなかなか自ら質問をしない。その中で学習効果を上げるにはこのような仕組みが重要」(吉田俊明企画室部長)としている。学習者の問題に対しては二十四時間以内に チュータが添削をして解説・アドバイス行い、また企業ユーザに対しては、学習者の履歴管理をはじめ、研修担当者が受講者の状況をオンラインでリアルタイムに把握できるようになっており、これもインターネットによる大きな特徴と言える。実際、これにより、同社のコースの修了率は九〇%近い水準を維持しており、導入企業からの評価もきわめて高い。

XMLで高い評価
 企業に合わせて研修コース・学習コースをカスタムメイドで配信するASPサービスのニーズは非常に高く、既にIT分野だけでなく金融、マネジメント研修、ディーラー教育向けに提供している。インターネットを利用したASPサービスでは、通常、オーサリングツールや作成アプリケーションはHTMLベースだが、同社では最新のXML言語を使用。これによりコースの開発期間やコスト削減、コース更新を容易に行えるため、ユーザ企業からの評価は高い。また、多くの企業で注目されている評価者研修では、実績型の人事制度を導入する企業のニーズがあり、既に大手企業の管理職約三千名を対象とするコースが運用されている。
 企業研修を支援する同社のカスタムコースでは、コース開発用のオーサリングツールやプラットフォームを基に、企業の様々なニーズに柔軟に対応。企画立案から研修実施まで二~三カ月程度で実施できる。

IT関連が充実
 情報技術者向けコースが充実しているのも同社の大きな特徴だ。カタログコースでは、Javaやc言語などのプログラミング系コース、UNIX、ウインドウズ、LinuxなどのOS系コースやTCP/IPなどのネットワーク系コースに加えて、HTML・XMLなどの最新分野のコースを多数そろえる。「これだけのコースを低価格で提供できるのは当社だけ」(吉田部長)というように低価格も魅力的だ。eラーニングでも資格取得を目的とするコースをそろえる企業が多い中、同社はあくまで実践スキルの向上のためのコースをそろえており、現在の約四十コースを今年三月までに六十コースまで拡大する。また、提携関係にある米国デジタルシンク社のコースウェア百三十九コースの代理販売も行っている。

 同社の役員には、元コンパック社長の村井勝会長をはじめ、元東京三菱銀行取締役の大西浩志副社長、元セコム新事業開発室次長の佐藤廣行経営管理部長、元カナダ第一勧業銀行頭取の相馬健夫氏、元河合塾教務本部長の亀井信明氏、元オリコ副社長の田中最代治氏などが名を連ねる。岸田社長は小中学生向けのオンライン塾を経営しているセコムラインズ社の元社長として、一九九〇年頃からオンライン学習事業を手がけており、eラーニングの経験に関しては米国企業と比べても先行している。
  インターネットに特化し、専門コースの充実やXMLの採用、あるいは将来的にはモバイルでの学習も視野に入れるなど、先進的な展開を見せると同時に、昨年八月にはNPO団体であるフロム沖縄推進機構の「ネットラーニングプログラム」に参画するなど、積極的な事業範囲拡大を図っている。日本のeラーニング市場で最先端をいくネットラーニング社の今後が注目される。