日経産業新聞　2009年（平成21年）3月19日

社員教育
SNSで「進み具合」確認

テキストに漫画　若手の意欲刺激
　社員教育でも外部の専門企業を活用する動きが活発になっている。とりわけ、受講者のペースに応じて教育できるeラーニングの利用が盛んで、対象も採用内定者から新入社員、管理職と多岐にわたる。矢野経済研究所によると、2008年度の企業向け研修サービス全体の市場規模が07年度比１％増の5,820億円にとどまるのに対し、eラーニングは同10％増の1,481億円と高い伸びを維持する見通しだ。
　eラーニングの活用で目立つのが、内定者向け研修だ。景気低迷から新入社員の即戦力化を目指す企業が増えていることが背景にある。
　大手のネットラーニング（東京・新宿、岸田徹社長）は３月、内定者向けにeラーニングとソーシャル・ネットワーキング・サービス（SNS）を組み合わせたサービスを始める。語学やビジネスの基礎知識などを学びながら、その進行状況などをSNSを使って同期と比較し合ったり、人事担当らに報告したりすることにより、学習効果を高めるという。

ネットラーニングは、「成果を出すタイムマネジメント」など管理職やその候補者を対象とするコースを持つ。
　企業が諸経費を抑制する姿勢を強めているとはいえ、人材に対する教育投資は今後の成長のために手を付けにくい分野でもある。市場の拡大が続くかは不透明な部分もあるとはいえ、一定の需要は今後も期待できそうだ。