データサイエンティスト協会様 導入事例 データサイエンティスト協会様 導入事例

データサイエンティスト協会 事務局長 佐伯 諭 氏

利用サービス:オープンバッジ


【導入の目的】

データサイエンティスト検定リテラシーレベル(略称:DS検定)新しいウィンドウで開く合格者にオープンバッジを発行することで、自身が持つスキルを広く共有・証明することを可能にする


【導入の決め手】

・データやテクノロジーの進化に対応した合格証明を発行することができるようになる

・デジタルなバッジで検定合格が証明される分かりやすさ

・オープンバッジの共有力(SNS、HP、メール等でのシェア)

・他の協力団体と共通の国際技術標準基準規格(1eEdTech ※1)で発行できる


【得られた効果】

・このオープンバッジによる合格証明により、取得したDS検定の容易な公開・共有を実現し、検定合格者がもつスキルの可視化と活用性を高めた

データサイエンティスト検定リテラシーレベル
DS検定とは、データサイエンティストに必要なデータサイエンス力・データエンジニアリング力・ビジネス力について、それぞれ見習いレベルの実務能力や知識を測る検定です。また、本検定の取得により、数理・データサイエンス・AI教育のリテラシーレベルの実力を有していることを証明することができます。そしてデータサイエンティストを目指す人達と、そのスキルを持っている人材を必要とする産業界を結びつける一つの指針となることを目指しています。
データサイエンティスト初学者や興味を持っている学生、ビジネスパーソンなどを主な受験対象としています。

オープンバッジの活用
オープンバッジは世界、そして日本でも発行が進んでいるスキルを可視化するデジタル証明・認証で、世界的な技術標準規格に準拠しておりバッジの受領者はそのバッジを、SNSやメールなどで共有し、またインターネット上で公開することができます。また他者がDS検定の合格を証明するオープンバッジの内容確認を行ったりすることができます。現在、このデジタル証明・認証のオープンバッジは世界で広く利用されており、すでに推定1億個以上発行されています。
オープンバッジは画像ファイルのためポータビリティにすぐれ、DS検定合格者が保有する能力を可視化するばかりでなく、さまざまな場所で共有することもできます。

今後オープンバッジに期待すること
AI活用、ビジネス、データ・テクノロジーを繋ぐデータサイエンティストの存在は、様々な企業において成長戦略上、ますます重要になっています。経産省が発表している通り、デジタルリテラシーをビジネスパーソンが身に付け、変化の早い社会に対応するために企業のDX推進力を高めること、そのためのデジタルスキルのひとつにデータサイエンスがあります。このデータサイエンスのリテラシーをスキルとして身につけていることを証明する試験が、DS検定です。
オープンバッジを使って、DS検定の合格者のみなさま自身が、SNSや名刺、メールの署名などで、ご自身の持つスキルを広く共有していただいています。われわれだけでなく検定合格者の皆様が、そのようにDS検定を広めていただくことで、多くの方に関心を寄せていただけたらと期待しています。
また当協会が賛同しているデジタルリテラシー協議会の賛同団体である、日本ディープラーニング協会のG検定ならびにE資格でもオープンバッジが発行されており、両方のオープンバッジを保有するデジタル人材も増えてきています。すべての人がデジタル人材に変わっていく中で、オープンバッジが今後より一層、ひとつの共通言語になってもらえたらと期待しています。

データサイエンティスト協会について
データサイエンティストというプロフェッショナル職が健全に発展し、日本社会に貢献することを目的に、問題意識を同じくする企業が集まり、2013年に設立。データサイエンティストに求められるナレッジやスキルの定義、実態調査、ガバメントリレーションを含む情報発信、セミナー・研修・検定プログラム等の提供、他団体との協業などを通じて、データサイエンティストを取り巻く環境を整備。
一般社団法人データサイエンティスト協会ホームページ:https://www.datascientist.or.jp/

オープンバッジとは
オープンバッジは、全世界で利用が加速する人材育成の革新的なソリューション、デジタル証明/認証のオープンバッジです。オープンバッジを利用し社員のスキルの可視化と人材育成をより加速させることが出来ます。
オープンバッジは社員の学習意欲を高め、自律的・自発的な学習を促進し、スキルの見える化によってタレントマネジメントや人事評価にも利活用できます。
詳しくはこちらから。


※1 1EdTechについて
1EdTechは、デジタル学習においてオープンで革新的な技術エコシステムの実現を目指す非営利団体です。2022年5月に「IMSグローバルラーニングコンソーシアム」から「1EdTechコンソーシアム」へと名称を変えました。教育テクノロジーに関するさまざまな国際標準規格を策定しています。
参照:https://www.1edtech.org/



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