【実施率9割超】エンゲージメント向上の鍵は「研修」にあり
最新調査から見えてきた人材育成とeラーニングの役割

人的資本経営の重要テーマとして注目される「従業員エンゲージメント」。

多くの企業がサーベイや1on1などの施策を導入していますが、最新調査から見えてきたことがあります。
それは、エンゲージメント向上の中核にあるのは「研修」だという事実です。

本記事では、

近年企業経営において、重要なテーマになっているのが従業員エンゲージメントの向上です。人的資本情報の開示が進む中、企業は従業員の働きがいや組織へのコミットメントを高めるため、さまざまな施策の導入を進めています。

労務行政研究所の調査（2025年）^※1によると、

研修の重要性は別の調査でも明らかになっています。
2,395社が回答した2024年の厚生労働省関連調査^※2では、働きがい向上のための施策として次の結果が報告されました。

また、従来の集合研修だけではなく、eラーニングやLMS（学習管理システム）を活用したオンライン研修が普及していることも特徴です。
これにより、時間や場所に縛られない学習機会を提供できるようになりました。

従業員エンゲージメントを高める要素は、大きく3つに整理できます。

つまり研修は

エンゲージメント向上に直結する研修テーマとして、次のような内容が挙げられます。

管理職のマネジメント力はチーム全体のエンゲージメントを大きく左右するため、これらのテーマやスキルは非常に重要です。

これらの研修で獲得できるスキルにより、従業員の主体的に仕事に取り組む意欲が高まります。

近年、多くの企業で導入が進んでいるのが定額制eラーニングです。
eラーニングにはこのようなメリットがあります。

また管理画面にて、これらが可能になります。

当社が提供する定額制eラーニングの特徴は、その設計にあります。
設計の最大の目的は「従業員のリスキリングやエンゲージメント向上を支援すること」。
そのため、社員一人ひとりの学習意欲が高まるよう作られていることが強みです。

最新調査から、次の2つのポイントが分かりました。

エンゲージメントを高めるのは、単なる制度やサーベイではありません。
学びの機会を通じ、仕事の意味・成長・関係性を強化することこそが重要です。

定額制eラーニングを活用した研修は、従業員のリスキリングを促進し、組織全体のエンゲージメントを高める有効な手段となります。
貴社のエンゲージメント施策に、研修やeラーニングは十分に活用されていますか？
ぜひ一度、研修を活用したエンゲージメント向上について検討してみてください。

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わたしが社会人として働き始めたのは、いまから30年以上前のことになります。現在55歳のわたしにとって、当時の日本企業の環境は、今の若い世代の方々から見ると少し違って見えるかもしれません。

当時の日本企業には、いわゆる「終身雇用」や「年功序列」といった雇用慣行が色濃く残っていました。新卒で入社した会社に長く勤めることが当たり前とされ、企業と社員の関係は、いま以上に強く結びついていた時代です。

わたし自身も就職した当時は、「この会社で社会人として成長していく」という思いを自然に持っていました。会社の成長と自分の成長が重なっている感覚があり、組織に貢献することに強い意義を感じていた記憶があります。いま振り返ると、それはまさにエンゲージメントが高い状態だったとも言えるでしょう。

もちろん当時は「エンゲージメント」という言葉は一般的ではありませんでした。しかし実際には、多くの社員が会社の理念や目標を共有し、「この組織の一員として成果を出したい」という気持ちを自然と持っていました。

一方で、現在の社会は大きく変化しています。

終身雇用の前提は弱まり、働き方も多様化しました。転職も一般的になり、社員が企業と関わる形は以前より柔軟になっています。

そのような時代だからこそ、企業は意図的にエンゲージメントを高める取り組みを行う必要があります。

そして、その重要な手段の一つが人材育成や研修、そしてeラーニングによる学習機会の提供だとわたしは考えています。

人は「成長できる」と感じる組織に対して、自然と前向きな関わりを持つようになります。 また、自分の仕事の意味を理解し、仲間と信頼関係を築くことができれば、組織への主体的な貢献意欲は高まります。

だからこそ、企業が社員に学びの機会を提供することは、単なる教育施策ではありません。

それは社員と企業の関係を強くする経営施策でもあるのです。

ネットラーニングはこれまで、eラーニングやLMSを通じて、多くの企業の人材育成を支援してきました。

これからの時代は、リスキリングや継続的な学習がさらに重要になります。

社員一人ひとりが学び続け、成長を実感できる組織をつくること。

それこそが、これからの企業のエンゲージメントを高める最も確かな方法なのではないかと感じています。