デジタル人材育成とDX推進

デジタルトランスフォーメーションが多くの企業にとって命題となり取組みが進む中、DXで成功、または復活した企業のさまざまなな事例は、どれをとっても大変革新的でとても参考になります。筆者が好きな事例としては、Netflixが無店舗にてオンラインでDVDレンタルを始めた革新的なビジネスモデルや、テスラのオンライン販売のみの販売形態や完全受注生産、さらに広告ゼロなど、これまでの常識を覆した新しいビジネスの形です。このような変革には、例えが稚拙かもしれませんが、車がロボットに変形するアニメの「トランスフォーマー」を子供のころに見たときのあの興奮を覚えます。

たとえば、デジタル人材では新しい技術（AI、ビッグデータ、IoT、アジャイル、セキュリティ）など）全般を学ぶことができるITパスポートの資格、AI・機械学習などの日本ディープラーニング協会が提供するG検定、データサイエンティスト向けのデータサイエンティスト協会が提供するDS検定など、スキルを証明するこれらの資格が有名です。
一方IT人材では、IT技術者としての適正・能力を証明する国家資格の基本情報技術者試験があります。その他に、シスコシステムズ社が提供するCCNAや、日本オラクル社が提供するオラクルマスター、グーグル社が提供するGoogle Cloud 認定資格の資格など、ITベンダーが提供する資格が有名です。このように取得しておきたい資格を比較しても、デジタル人材とIT人材の違いがわかります。

DX推進スキル標準ではDXを推進する人材の学習項目例となる、5つのDX推進人材を示し、さらに15のロールに細分化して、求められる知識やスキルの明文化をしています。役割を詳細に示して、修得すべきスキルを明確に示しています。例えば、データサイエンティストは、「データエンジニア」「データサイエンティスプロフェッショナル」「データストラテジスト」に分類され、データエンジニアには、データ活用基盤設計やデータ活用基盤実装・運用のスキルが必要とされています。また業務別に詳細な区分をすることで、各社に必要なスキルを持つ人材をひとつの指標として確認することができます。

ITパスポート試験は経営戦略、マーケティング、経営全般に関する知識から、セキュリティ、ネットワークなどのITの知識、プロジェクトマネジメントの知識など幅広い分野の総合的知識を問う試験です。これらの知識を身につけることで社員一人ひとりのIT力が向上し、さまざまな効果を期待できます。またITパスポート試験の取得をリスキリングの足がかりとして利用し、当資格を取得した社員から、新たなビジネスのアイデアや創造・価値が生まれ、企業の活性化へつなげるという効果も期待できると思います。近年にみられる受験者の増加傾向は、DX推進実施の中でデジタル人材育成の一環として、ITパスポート試験の取得を利用する企業が、業種問わず増えているという表れです。

DXを推進するプロフェッショナル人材に必要な基本的スキルを証明するものとして、2024年1月31日に「DX推進パスポート」が発表されました。DX推進パスポートはデジタルリテラシー協議会が管理、発行、運営しています。デジタルリテラシー協議会は、官民連携の会議体であり、3つの参加団体（独立行政法人情報処理推進機構、一般社団法人日本ディープラーニング協会、一般社団法人データサイエンティスト協会）に加え、オブザーバーとして経済産業省が参加しています。

スキルや仕事の成果、実務経験、学習を評価され、認められることは、常に強く自分を動かす原動力となるものです。こうした評価や目に見える形での表彰などは自信を高め、さらには自らが学びスキルを身につけていこうとする自律的な学びへ繋がる非常に強力な動機づけとなり得ます。こうしたスキル・成果・学習歴の可視化をデジタルに実現したのが、DX推進パスポートなどでも利用されているオープンバッジです。

オープンバッジは国際技術標準規格にそって発行しているデジタル証明／認証で、スキル・成果・学習の可視化を実現します。オープンバッジは広くインターネットを介して公開することが可能です。メールの署名に貼り付けたり、タレントマネジメントシステムへ登録したり、SNSなどで共有したりすることができます。

公開されたオープンバッジは、その取得した内容を証明することや第3者によって検証することもできます。そしてブロックチェーン型のオープンバッジは、偽造・改ざんが困難であるため信頼のおける学習・資格証明書として、企業の採用やスキルマップ、さらにはスキルマッチングなどでの活用がなされ、個人のスキルや知識へ新たな価値をもたらしています。

オープンバッジは、社員のリスキリング・学び直し、そしてDXを推進するデジタル人材育成など、さまざまな場面で活用可能な革新的ソリューションです。
そして今後も新しい職種やスキル、キャリアパスが登場するなか、個人のスキルを「可視化」することの重要性は、今後さらに増していくことでしょう。
参考までに私が保有するオープンバッジをご案内します。

著者保有オープンバッジ公開ページ

筆者は米国の美大卒業後、1996年に帰国しました。当時は就職氷河期の真っ最中で、美術を専攻していたことと、海外留学生はすぐに転職するなど一般の学生と比べて評価が低かったこともあり50社以上の面接を受け、苦労してやっと受かった1社がIT業界の新興企業でした。わたしを受け入れてくれた（拾ってくれた）企業はIBM出身の社長率いるシステムインテグレーターで、1990年代後半のインターネットの普及の勢いもあり、そこで多くのIT技術とデジタルリテラシーの基礎を身につけることができ、それが今もわたしの礎になっています。

一方で、当時そうした知識は一部の人間が持つものとされ、穿った見方をすると多くの組織の中で横文字ばかり使う言葉が通じない人間として疎まれていた面もあったように感じます。英語ではGEEKなどと呼称されました。そして時は流れ今では誰もがデジタルと最新テクノロジーの知識の修得・活用を求められ、新しいものを組織的に全員で生み出していく時代になりました。引き続きデジタル人材の育成が国をあげての最重要課題にあげられている中、これからも多くの組織でデジタル人材育成が進む中で第二の「サトシ・ナカモト」のようなDXを起こす人材がまた登場するのではないかとGEEKなわたしは密かにワクワクしています。そしてその育成に微力ながら尽力し日本、そして世界がより良い社会になっていくことを願っています。