DX TRAINING 実践型DX推進人材育成研修

自社の将来像から考える
DXビジョン策定入門 デジタル技術に詳しくない方でも、自社らしいDXの方向性を整理する

DXの第一歩は、自社が目指す将来像を描くこと。
本研修では、自社の未来を起点に、DXで実現したい姿を考えます。

日数
2日間
対象
経営層・管理職・DX推進リーダー向け
形式
集合研修推奨/オンライン対応可

人材開発支援助成金の活用により、最大75%の経費助成+1人1時間あたり最大1,000円の賃金助成を受けられる場合があります。詳しくは助成金についてをご確認ください。

自社の将来像を起点に、
DXを考える研修

DXを単なるIT導入で終わらせず、経営変革や顧客価値の向上につなげるためには、自社がデジタル技術を活用して何を目指すのかを明確にすることが重要です。

本研修では、ITに詳しくない経営層・管理職でも参加しやすいよう、技術の詳細ではなく、経営課題、顧客価値、組織の将来像を中心に検討することから始めます。講義とワークを通じて、自社のDXビジョン案を作成し、優先施策や実行の方向性まで整理します。
講師は担任制で支援し、経営コンサルタントがお客様の状況に応じて助言します。
また、デジタルガバナンス・コードやDX推進指標の考え方にも触れ、公的指針を踏まえたDX推進の視点を学びます。必要に応じて、研修後の社内展開研修や伴走支援につなげることも可能です。

こんな企業におすすめ

  • AIやデータ活用など、個別施策が先行して全体方針が見えにくいと感じている
  • DXが情報システム部門任せになっており、経営テーマとして位置づけられていない
  • 部門ごとにデジタル化の解釈が異なり、全社的な一体感が生まれにくい状況を変えたい
  • 短期的な業務効率化に偏り、中長期の成長や変革につながっていない
  • DX推進指標などで自社の状況を確認しても、次に何をすべきか整理できていない
  • 現場が「なぜDXに取り組むのか」を理解しにくく、主体的な行動につながっていない

研修を通じて、
できるようになること

01

DXを経営変革のテーマとして
捉えられる

DXを単なるIT導入や業務効率化ではなく、顧客価値や競争力、組織の変化につながる経営テーマとして考え、自社にとってのDXの目的を説明できるようになります。

02

経営課題とデジタル活用を
結びつけて考えられる

自社の経営課題や顧客価値を起点に、デジタル技術をどのように活用すべきかを考えられるようになります。「何を導入するか」ではなく、「何を実現するために活用するか」という視点を身につけます。

03

自社のDXビジョンを
描けるようになる

自社の現在地と目指す姿を整理し、デジタル活用によってどのような変化を目指すのかを言語化。今後のDX推進の軸となる、自社らしいDXビジョン案を作成できるようになります。

研修カリキュラム

DAY 01 AM

DX概況と自社戦略の再確認

DXを取り巻く外部環境の変化や、企業に求められるデジタル活用の方向性を確認します。デジタルガバナンス・コードやDX推進指標の考え方にも触れながら、DXを単なるIT導入ではなく、経営課題・顧客価値・組織変革と結びつけて捉える視点を整理します。
あわせて、自社の経営方針、事業戦略、顧客価値、競争環境を再確認し、DXビジョンを検討するための前提を明確にします。

DAY 01 PM

DX状況の棚卸とDXビジョン草案の作成

自社のデジタル活用状況、業務課題、データ活用状況、推進体制、人材・組織面の課題を棚卸します。必要に応じてDX推進指標の考え方を参考にしながら、自社の現在地と目指す姿とのギャップを整理します。
そのうえで、デジタル技術を活用して自社がどのような価値を生み出すのかを検討し、DXビジョンの草案を作成します。

DAY 02 AM

変革ストーリーとロードマップの検討

1日目に作成したDXビジョン草案をもとに、どのような順序で変革を進めていくかを検討します。顧客価値、業務改革、組織変革の観点から、DXビジョンを実現するための変革ストーリーを整理します。
さらに、優先して取り組む施策、実施時期、必要な体制、概算投資の考え方を整理し、実行に向けたロードマップの骨子を作成します。

DAY 02 PM

推進体制と90日アクションの作成

DXビジョンを実行に移すために必要な推進体制、役割分担、意思決定の進め方、社内共有の方法を検討します。作成したDXビジョン案やロードマップを社内に展開する際のポイントも整理します。
最後に、研修後すぐに着手する具体的な行動として、90日アクションを作成します。担当講師からの助言を受けながら、実行可能性を高め、研修後の社内展開や伴走支援につなげやすい形に整えます。

研修の受講をご検討の方へ

自社のDX推進や人材育成に、
本研修をぜひご活用ください。

FEATURES 研修の3つの特長

経営視点でDXを捉え、自社の目指す姿を描き、具体的なアクションへ。
DXビジョンの策定から実行に向けた優先施策の整理まで、実践的なワークを通じて進めます。

01 ITに詳しくなくても、
経営視点でDXを考えられる

AIやクラウドなどの技術的な説明は最小限にとどめ、経営課題、顧客価値、業務改革、組織の将来像を中心に扱います。
ITやデジタル技術に詳しくない経営層・管理職でも、自社の経営や事業を起点にDXを考えることができます。

02 ワークを通じて、
自社のDXビジョンを具体化する

自社の現状や顧客価値、目指す姿を整理しながら、DXビジョン案を作成します。
デジタルガバナンス・コードやDX推進指標などの公的指針も参考に、自社の現在地と目指す方向性を明確にします。

03 DXビジョンから、
実行すべき優先施策まで整理する

DXビジョンを描くだけでなく、その実現に向けて不足している能力や取り組むべき領域を整理します。
優先施策まで具体化することで、研修で考えた内容を研修後のアクションにつなげます。

研修概要

日数
2日間
形式
集合研修推奨/オンライン対応可
時間
10:00〜16:00(各日5時間)
最少催行人数
4名
費用
250,000円/人(税別)
人材開発支援助成金の活用により、最大75%の経費助成+1人1時間あたり最大1,000円の賃金助成を受けられる場合があります。詳しくは助成金についてをご確認ください。
対象
経営者、役員、事業責任者
部門長、管理職、チームリーダー
DX推進部門、経営企画部門、情報システム部門の責任者・担当者
自社のデジタル活用方針を整理したい次世代リーダー
DX推進指標の自己診断結果を活用し、次のアクションを整理したい方
高度なIT知識は不要です。AI、クラウド、データ分析などの専門知識がない方でもご参加いただけます。生成AI等の支援ツールを活用する場合も、利用経験や事前の操作スキルは問いません。
必要に応じて、事前課題として現在取り組んでいるデジタル施策の洗い出しや、DX推進指標を用いた簡易的な自己診断を行います。

研修内容や実施方法について、
お気軽にご相談ください

人数や実施形式、助成金の活用についても
ご相談いただけます。

SUBSIDY 人材開発支援助成金について

本研修では、人材開発支援助成金を活用できる場合があります。
要件を満たすことで、研修費用の負担を抑えてDX人材育成に取り組めます。

人材開発支援助成金とは

企業が従業員の専門的な知識・技能の習得を目的として職業訓練などを実施した際に、研修費用や訓練期間中の賃金の一部を助成する制度です。

本研修は、事業展開等リスキリング支援コースの対象となる場合があります。
一定の要件を満たす場合、研修費用の最大75%に加え、受講者1人につき1時間あたり最大1,000円の賃金助成*を受けられる場合があります。
* 中小企業の場合。大企業は経費助成最大60%、賃金助成1人1時間あたり500円です。

経費助成 研修費用の
最大75%
+
賃金助成 1人最大
1,000円/h

例)本研修を4名(合計110万円/税込)で受講する場合

中小企業の場合の助成率で試算
研修費用
110万円
(27.5万円/人)
経費助成
研修費用の最大75%(上限30万円/人) = 最大82.5万円
賃金助成
5時間 × 2日間 × 4人 × 1,000円 = 最大4万円
実質負担
23.5万円
(5.875万円/人)

このケースでは最大86.5万円の
助成を受けられる場合があります

実際の助成率・助成額・自己負担額は、企業規模や研修内容、制度の適用要件等によって異なります。

助成金の活用をお考えの方へ

助成金の活用や研修費用について
ご相談いただけるほか、
ご希望に応じて申請をサポートできる
社会保険労務士のご紹介も可能です。

  • 実際の助成率・助成額・自己負担額は、企業規模や研修内容、制度の適用要件等によって異なります。助成金の受給を保証するものではありません。
  • 助成金の利用には、訓練開始前の計画届の提出など所定の申請手続きが必要です。最新の支給要件・申請方法については、厚生労働省または管轄の労働局にご確認ください。
  • 記載内容は2026年8月現在の制度に基づいており、今後変更される場合があります。

CONTACT DX人材育成について、
まずはご相談ください

「どの研修が自社に合うかわからない」
「どのような人材を育成すべきか」など、
検討段階でもお気軽にご相談ください。
貴社の課題やDX推進の状況を伺い、
最適な研修プランをご提案します。